MINERVA 社会学叢書70 新卒採用と不平等の社会学 組織の計量分析が映すそのメカニズム

現在の日本社会では、4年制の大学や修士課程を卒業した人の多くが、労働市場に出ていきます。医者や公務員、あるいは起業を選択する人もいますが、いまだ根強い新卒一括採用慣行のもと、就職者の大多数が民間企業に入社していきます。この本は、民間企業のなかでもいわゆる「有名大企業」に着目し、そうした企業が新規大卒者を対象に行う採用において、就職機会をめぐる不平等がどのように生じているかを明らかにしたものです。
 
社会における様々な不平等は、社会学における主要な研究対象の1つであり、就職・採用における不平等も例外ではありません。社会階層論や教育社会学といった社会学のサブフィールドでは、主に個人を対象とした大規模社会調査データを分析することで、出身階層や学校歴（出身大学）などの個人特性が就職結果に影響することを明らかにしてきました。
 
しかし、就職・採用におけるもう一方のアクターである企業側からの分析は、データの入手が困難なこともあり、日本の社会学ではあまり行われていません。この本は、（株）東洋経済新報社が調査・公開している『就職四季報』など複数の企業データを用いることで、国内大企業の新卒採用において生じる不平等の様態やそのメカニズムに接近しており、この点が本書の最大の特徴です。
 
「新卒採用と不平等の社会学」というタイトルを目にしたとき、皆さんはどのような感想をもったでしょうか。属性に基づく雇用差別は法律で禁止されていることは知りつつも、「不平等がまったくない」と考えている方はほとんどいないはずです。平等化に向けて先進的な取り組みを続ける「進んでいる企業」と、不平等が根強く残る「遅れている企業」が存在し、就職活動の際には後者をなるべく避けたい――そう考えている学生の方も少なくないのではないでしょうか。
 
しかし、本書は、そうした「進んでいる企業」が、常に平等的な採用を行っているわけではないことを明らかにします。管理職層のジェンダー平等化が進んでも、それがただちに女性の採用比率を高めるわけではありません (第5章) 。ダイバーシティ推進のための専任部署を設置しても、女性採用や障害者雇用の促進にはつながらず (第6章) 、ワークライフバランス施策が充実している企業では、不況期に女性採用がむしろ抑制されることもあります (第7章) 。
 
ジェンダーを中心的に扱いつつ、学校歴や障害の有無にも着目しながら、本書はこうした不平等の様態を解き明かしていきます。そのうえで、なぜそのような形で不平等が生成・維持されているか、分析結果に矛盾しない形で、企業の中で起きていることを一歩踏み込んで解釈していきます。本書を手に取られた方には、各章の知見だけでなく、データを扱い解釈する「手つき」にも注目しながら読んでいただけると、著者として大変嬉しく思います。
 

(紹介文執筆者: 吉田 航 / 2025年9月29日)