東京大学とデンソー、産学協創協定を締結 走るほど、満ちる社会へ:モビリティから広がる未来の社会価値 記者発表
国立大学法人東京大学(東京都文京区、総長:藤井 輝夫、以下、「東京大学」)と、株式会社デンソーは、2026年4月1日より、10年間にわたる産学協創協定を締結します。本協創事業は、東京大学におけるモビリティ分野初の組織対組織による長期包括連携となります。
本協創協定は、「走るほど、満ちる社会へ:モビリティから広がる未来の社会価値」を共通ビジョンに掲げます。移動はこれまで、人々の利便性を高める一方で、エネルギー消費や移動に伴う時間的制約が課題となっていました。本協創事業ではこうした課題解決に向け、モビリティそのものがエネルギーを循環させ、データを蓄積・活用することで、社会に新たな価値を生み出す源泉へと進化させることを目指します。モビリティを起点としてエネルギー、データ、都市インフラの連携を深め、人の幸福度向上にもつながる持続可能な社会システムの構築に挑みます。

左から、東京大学 藤井総長、デンソー 林社長

左から、東京大学 本間准教授、津田理事、藤井総長、デンソー 林社長、武内経営役員、八束執行幹部
本協創協定は、「走るほど、満ちる社会へ:モビリティから広がる未来の社会価値」を共通ビジョンに掲げます。移動はこれまで、人々の利便性を高める一方で、エネルギー消費や移動に伴う時間的制約が課題となっていました。本協創事業ではこうした課題解決に向け、モビリティそのものがエネルギーを循環させ、データを蓄積・活用することで、社会に新たな価値を生み出す源泉へと進化させることを目指します。モビリティを起点としてエネルギー、データ、都市インフラの連携を深め、人の幸福度向上にもつながる持続可能な社会システムの構築に挑みます。

左から、東京大学 藤井総長、デンソー 林社長

左から、東京大学 本間准教授、津田理事、藤井総長、デンソー 林社長、武内経営役員、八束執行幹部


