想定外を生き抜くための危機対応学と明治の炭鉱から見える対応のカギ ｜玄田有史＋森本真世

「対応はできる」「地図を描け」

社会科学研究所では1960年代半ばから、時代ごとの重要課題を研究所全体で考える全所プロジェクトを続けてきました。希望学、ガバナンスに続いて、2016年から4年間取り組んだのが「危機対応の社会科学」（危機対応学）です。

当時は東日本大震災から5年がたち、リスク管理の重要性が広く語られていました。復興とは何なのかを考えるなかで、お話をうかがったのが、阪神・淡路大震災の復興に携わった経験を持つ元福井県知事の西川一誠さんでした。「危機は管理できない。管理できないから危機だ」という西川さんに、ではどうすればよいのかと聞くと、「対応はできる」と返ってきました。そして「地図を描け」と。自分で状況を確かめ、考え、手を動かしながら理解しようとする。その行為こそが対応の第一歩だという言葉が強く印象に残っています。そこから、リスク管理ではなく、危機にどう向き合い、どう対応するかをテーマとして考え始めました。

プロジェクトでは、法学、政治学、経済学、社会学といった幅広い分野の研究者が、それぞれの専門領域から危機への対応を考えました。人口減少、日中関係、アジア通貨危機、憲法、山岳遭難など、対象もさまざまです。危機そのものではなく、危機に直面した人や社会の対応を考える試みでした。マニュアルを示すのではなく、過去の危機を人がどうくぐり抜けてきたかを知ることで、現在への手がかりを探ろうとしました。

ブリコラージュと小ネタ理論

危機対応学のなかで、注目を集めた考え方の一つが、フランスの人類学者クロード・レヴィ＝ストロースが『野生の思考』で論じた「ブリコラージュ」でした。あり合わせの材料や知識を組み合わせ、その場をしのごうとする野生の知恵です。私は希望学以来、20年近く岩手県釜石市との関わりを続けてきました。東日本大震災後の釜石で目にしたのも、十分な資源も正解もないなか、人が知恵を持ち寄る姿でした。それはまさにブリコラージュだったと思います。

近代以降の社会は、目標を定め、必要な資源を集め、計画的に進める「エンジニアリング」を重視してきました。 防災計画や制度設計はその典型です。しかし現実の危機は、しばしば想定を超えます。だからこそ、エンジニアリングとブリコラージュの両方が必要だと考えています。

危機対応学を通じて私が感じたのは、大きな危機ほど小さな実践の積み重ねによってしか乗り越えられないということです。私はこれを「小ネタ理論」と呼んでいます。危機に直面すると、人は一発逆転を求めがちです。でも現実には、そう簡単にはいきません。危機は一つずつではなく重なってやってくることもあります。そんなとき、地域の小さな取り組みや人と人との何気ない支え合いの積み重ねが、危機を乗り越える力になるのだと思います。

危機はいつ訪れるかわかりません。起こってほしくないことを想像しながら、それでも前に進むために何ができるかを考える。危機への対応を見つめていると、人が支え合いながら生きていく姿が見えてくる。そんなことを考えています。

炭鉱での危機対応のカギは「共有信念」

私は明治後期の炭鉱業における労働組織について研究しています。日本の近代化を支えた炭鉱では、危機にどのように向き合っていたのか。社研の「危機対応の社会科学」プロジェクトでは、福岡県筑豊地方の炭鉱で働いた石渡信太郎という鉱山技師の経験を通して、この問いを考えました。

石渡が働いた炭鉱は、危機が日常的に潜む職場でした。坑内の天井が崩れ落ちる落盤、坑内に充満したガスや炭塵による爆発、突然噴き出す湧水。記録*によると、1905年には全国の炭鉱で2428件の事故が発生し、230人が即死、173人が重傷を負っています。鉱夫たちは支柱がきしむ音を聞き逃さないよう神経を張り巡らせながら、暗く狭い坑内で働いていました。

現場では、「納屋制度」と呼ばれる間接管理体制のもと、納屋頭と鉱夫の間に親分子分関係を基盤とした独自の規範や秩序が形成されていました。そのような環境に、現場を指導する鉱山技師として赴任したのが石渡です。東京帝国大学で採鉱学を学んだ石渡でしたが、学理を身につけていても、実地を知らなければ誰もついてきてくれない。石渡が、長壁式という新しい採掘法を導入しようとしても、受け入れてもらえませんでした。鉱夫にとって重要だったのは、石渡が現場の危険を理解し、いざというとき命を預けられる人物かどうかだったと思います。

鉱夫たちの信頼を得るためのカギとなったのが「共有信念」。相手がどう行動するかについて、お互いの予想がかみ合い、その予想通りの行動が繰り返されている状態を指す言葉です。石渡は、毎日坑内に入り、真っ黒になりながら鉱夫とともに働きました。酒に強く、喧嘩や刃傷沙汰にも動じず、柔道の腕も立つことが鉱夫たちに知られるようになりました。その積み重ねの末に、「危機が起きれば石渡は責任を果たしてくれる」「石渡が指揮を執れば鉱夫たちは協力する」という共有信念が形成されていったのです。

職場や地域社会への応用

炭鉱の事例は、現代の職場や地域社会にも示唆を与えてくれます。日本企業でこれまで一般的だった長期雇用では、同じ職場で働き続ける中で、人々は自然と互いの行動を理解していきました。「問題が起きたら誰がどう対応するか」という予想も、日々の仕事を通じて共有されていたと考えられます。

しかし現在は労働市場に流動化の傾向がみられることに加え、オンラインでのやり取りも増えたことで、共有信念が自然には形成されにくくなっています。だからこそ、短期間であっても互いの行動に関する予想を調整し、共有信念を形成する工夫が必要だと思います。

地域社会でも同様です。災害やパンデミックなど予測のつかない危機に備えるためには、緊急時に誰がどう動くかを互いに予測できる共有信念を形成しておくことが重要ではないかと思います。普段の挨拶や、ちょっとした声掛けといった緩やかなつながりが、その土台になる。職場でも地域でも、そうした日常の積み重ねこそが、危機対応の基盤になると考えています。